機関誌

 (オンライン)ISSN:2434-7310
 (冊 子 版)ISSN:2434-7256
 本機関誌は、将来の安全保障環境を踏まえた陸上防衛のあり方等について部外に向けて発信することにより、我が国の陸上防衛に関する理解を深めていただくものです。

 本機関誌に掲載された記事において示された見解は執筆者個人のものであり、日本政府、 防衛省、陸上自衛隊並びに教育訓練研究本部の見解を代表するものではありません。

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第6号(2024年12月4日掲載)

表 題 執筆者 所 属
日本の防衛産業の統合・再編について 守田 勝也 第86期AGS学生
東アジアの米中のミサイル配備競争 において
日本の取組が及ぼす影響に関する 一考察
三輪 佳伯 第86期AGS学生
艦艇の極省人化に関する研究
-少子化が進む時代における海上自衛隊の課題解決に対する一案-
角道 保史 第86期AGS学生

第5号(2024年9月13日掲載)

表 題 執筆者 所 属
防衛装備移転の防衛産業基盤強化に対する政策効果に関する研究
--政策対応が企業のレビュテーション意識に与えた影響とは
長谷川 直樹 元教育訓練研究本部付
自衛隊における災害派遣活動に係る態勢・体制の最適化 平山 雄三 第86期AGS学生
将来にわたる少子化を見据えた自衛隊の人材確保
-自衛官候補生制度と一般曹候補生制度の一本化-
小西 裕道 第86期AGS学生

 

第4号(2024年6月5日掲載)

表 題 執筆者 所 属
軍需供給における官有製造機構の役割
-旧陸軍工廠の果たした役に関する考察-
永浦 大介 第85期AGS学生
自衛隊災害派遣制度の行政手続き的検討
-中央と地方とを調整する具体案-
齋藤  崇 第85期AGS学生
安全保障分野における越米協力深化の要因 上田 玄輝 第85期AGS学生
我が国における軍事用UAV 国産化政策の必要性
-国家防衛戦略に基づいた 陸自ヘリ の 機能移管 を見据えて-
永石 健史 第85期AGS学生

 

第3号(2024年3月11日掲載)

表 題 執筆者 所 属
ウクライナ戦争での新機軸の取り込み
-日本陸軍臨時軍事調査委員の視点からの考察-
岩上 隆安 元研究部所属員
予見的自衛の国際法上の位置づけと「差し迫った脅威」の概念の拡散
-対テロ戦争後の慣習国際法上の自衛権の態様-
西野 仁人 研究部
雇用の流動化に起因する自衛隊の人材流出を防ぐための人事施策に係る一考察
-リワードペンションの導入-
髙橋 信一郎 第85期AGS学生
陸上自衛隊の機動戦型兵站への移行を目指して
-南西島嶼防衛への適応を中心に-
田村 大樹 第85期AGS学生
自衛隊における部外力活用の新形態
-自衛隊版シェアサービスの導入-
松下 正宏 第85期AGS学生

 

第2号(2023年2月15日掲載)

表 題 執筆者 所 属
武力攻撃事態における国民保護:自衛隊と自治体との連携の可能性 中林 啓修 国士館大学 准教授
日本陸軍宣伝隊による南方地域での「宣伝戦」 岩上 隆安 研究部
領域横断作戦の観点からのロシア・ウクライナ戦争の教訓 高木 耕一郎 教育訓練研究本部付
認知次元に対する領域横断的アプローチ
-ジョージア戦争のCOG分析(事例研究)-

中田 英彦 統合幕僚学校

 

第1号(2020年8月6日掲載)

表 題 執筆者 所 属
機関誌『陸上防衛』刊行にあたり 岩谷  要 初代教育訓練研究本部長
期待をこめて!
-陸自改革のエンジン、教育訓練研究本部-
岩田 清文 第34代陸上幕僚長
強靭な陸上自衛隊の創造に向けて
-教育・研究・訓練評価業務等の一体化-
教育訓練研究本部
総合企画部
将来有用な人材の育成に向けて
-教育部の取り組み-
教育訓練研究本部
教育部
強靭な陸上自衛隊の創造に向けて 教育訓練研究本部
研究部
教訓業務について 教育訓練研究本部
訓練評価部
近年の装備品の開発の課題
-いいものづくりのための努力-
陸上自衛隊
開発実験団
スパイラル業務の実施要領に関する一行察
-問題点の原因分析を焦点として-
高野 康悦 元総合企画部